日本の将来に絶望！？「未来の年表人口減少日本でこれから起きること」

2020年には女性の半数以上は50歳以上に！？

少子高齢化について衝撃的な内容の本を読んだので紹介したいと思います

「未来の年表人口減少日本でこれから起きること」という本です

正直この本を読むとかなり絶望的な気分になります

上記の見出しのように、2020年には女性の半数以上は50歳以上になるそうです

衝撃的ではないでしょうか？

近い将来女性の半分以上は出産が困難で、少子化が加速することを意味します

日本の衰退は避けられない事を前提に、これからどうしたらいいのか？今までの常識に囚われずに考えていかなければならないですね

未来の年表人口減少日本でこれから起きること (講談社現代新書)

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「未来の年表人口減少日本でこれから起きること」の概要

「未来の年表人口減少日本でこれから起きること」は2017年から2065年までに人口が減少して日本はどうなるか？問題に対してどう対策した方が良いのか？について書かれている本です

2017年から2065年以降まで時系列で、未来の年表として示されています

少子高齢化問題にあまり詳しくない方はかなり衝撃を受け、絶望的な気分になるのではないでしょうか？

私はこの本を読んで、かなり絶望的で憂うつな気分になりました…

世界史にも例を見ない異常なほどの人口減少らしいです…

けども問題を真面目に考え、過去の常識に囚われずに対策を考えなければいけないと実感しました！

未来年表 – これから日本は少子高齢化でどうなるのか？

少子高齢化問題でこれから日本はどうなるのか？未来年表の内容を抜粋してみます

2016年出生数が100万人を切る

戦後の出生数のピークは269万人なので3分の1に落ちている
2065年には55万人までに落ち込むと予測
絶対的な後継者不足に陥り、イノベーションが起きにくくなる
特定の分野に人財が偏れば、社会が機能しなくなることもありえる

2017年おばあちゃん大国に変化

日本人女性の3人に1人はす出る65歳以上
「高齢者」の高齢化が進んでいる
一人暮らしをする女性高齢者の増大
孤独死の増大も懸念

2018年国立大学が倒産の危機へ

すでに40%超の私立大学が定員割れ
18歳人口は2018年あたりから減り始める
なりふり構わず学生獲得に走り、高度な人財の育成が期待できなくなる懸念
地方大学が深刻になる

2019年 IT技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ

AI技術の開発が停滞する恐れも
AI技術が人材不足に対応できるか疑問
技術者は2019年の92万人をピークに2030年には85万人に減ると推測
2015年でさえ約17万人不足しているが、2030年には約59万人が不足すると予想

2020年女性の2人に1人が50歳以上に

「未来の母親」となる女児の数が減少している
上記が原因で少子化に歯止めをかけることは極めて難しい
25〜39歳の女性は2015年は1087万人いるが、2040年には814万人に激減すると予測

2021年介護離職が大量発生する

団塊ジュニア世代が50代に突入し、企業は管理職の人材不足に陥る
急増する要介護者に施設整備が追いつかず、介護難民の大量発生
毎年10万人が介護のために職場を去っている

2022年一人暮らし社会が本格化する

2015年では一人暮らし世帯が34.6%と拡大
夫が亡くなり、一人暮らしの女性が増大
家族消滅の危機
社会保障制度の危機

2023年企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる

団塊世代が高賃金を貰う50代に突入し人件費が増大
労働力人口は大幅に減少
やせ細った若者が丸々と太った高齢者をかつぐ

2024年 3人に1人が65歳以上の超・高齢者大国へ

2020年の東京オリンピックが終えた頃から、急速に高齢化が進む
団塊世代が全員75歳以上になる
死亡者数が出生数のの2倍になる
人類史上において経験したことがない「超・高齢者大国」の誕生
認知症患者の増加、社会保障費の膨張など、これまで問題視されてなかった課題が2025年一気に表面化する

2025年ついに東京都も人口減少へ

東京でも4人に1人は高齢者に
2025年の1398万人をピークに2060年には1173万人まで減る
東京一極集中は日本の破綻につながる

2026年認知症患者が700万人規模へ

介護する側もされる側も認知症患者という現実が
社会保障費の増大
病床が足りない事態に

2027年輸血用血液が不足する

2027年に輸血の必要量がピークをむかえる
輸血用血液の約85%が50歳以上の患者に使用され、献血をしている人の約76%が50歳未満である
献血が可能な年齢の世代が激減して、輸血用血液が不足する
2027年の献血者数は約459万人にとどまり、約86万人分の血液が不足する
「病院に行けば助かる」という常識が崩れ去る

2030年百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える

2030年には38道府県で生産力不足に陥る
生産力が不足すればスーパーマーケット、美容院、銀行などのサービスが維持できなくなる

2033年全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる

東京23区でも空き家が目立ち始める
空き家率が30.4%まで上昇する
空き家が増大すれば、景観の悪化、治安の悪化、犯罪の誘発につながる

2035年未婚大国が誕生する

男性の3人に1人、女性の5人に1人は生涯未婚

2039年深刻な火葬場不足に陥る

死亡者数が168万人とピークとなる
「高齢社会」の次は「多死社会」
死亡者数の増大で斉場や火葬場の不足が懸念
特に東京圏が火葬場不足が深刻になる
火葬場を増やそうにも地元住民の反対の声が上がり、火葬場新設は高いハードル
無縁遺骨の増大、霊園の不足

2040年自治体の半数が消滅の危機に

青森市、秋田市などの県庁所在地ですら、消える可能性が
2017年秋田県の人口がついに100万人を割り込んだ

2042年高齢者人口が約4000万人とピークに

勤労世代が1200万人以上減る2042年が日本最大のピンチ
団塊世代が75歳以上になり医療費、介護費が増大
勤労世代が2025年と比較して、1256万人減少
低年金、無年金の高齢者が増大

2045年東京都の3人に1人が高齢者に

東京圏でも限界集落が東京郊外はゴーストタウン化
3人に1人が高齢者に

2050年世界的な食料争奪戦に巻き込まれる

世界人口は100億人になり食料争奪戦に
農業就業人口は大きく減り、食料の確保に大きな問題

2065年外国人が無人の国土を占拠する

居住地域の約20%が誰も住まない土地になる
「無子高齢化」で消滅する地域も
無人の土地が外国人に大勢住み着く可能性も
自衛隊で十分な人数を確保できなくなり国防の危機が

日本を救う10の処方箋とは？

この本では上記の問題に対して10の対策を述べています

詳しくはこの本を読んでみてください

高齢者を削除
24時間社会からの脱却
非住居エリアを明確化
都道府県を飛び地合併
国際分業の徹底
匠の技を活用
国費学生制度で人材育成
中高年の地方移住推進
セカンド市民制度を創設
第3子以降に1000万円給付

まとめ – 少子高齢化を前提にこれまでの常識の囚われずに行動を！

これからは少子高齢化を前提にどうするべきか考える時が来たと思います

おそらく、日本経済の破綻は避けられず、円の価値は必ず暴落するので、今までの常識「いい大学をでて大企業で一生安泰する」「貯金と保健でいざという時に備える」というのは崩壊します

円の価値はいずれ必ず暴落するので、それを見越して↓の記事のように外貨建て資産を持つのが良いのではと考えています

衰退国家の日本で最後に生き残るのは「一握りの投資家」だけと知れ

私は独立起業を目指していますが、これからは上記の問題を考慮しつつ、どうした方が良いのか過去の成功、常識の囚われずに考えて行かなければならないですね